危険性評価試験について

危険性評価試験はなぜ必要か?

化学物質には熱・着火・衝撃などにより分解・発熱したり、場合によっては爆発したりするものが数多く存在します。これらの危険性について既に知られている物質であれば、製造・貯蔵・運搬時の取り扱いでは十分に注意し、安全な状態で作業するのが普通です。しかしながら、その物質の危険性を十分に把握しないで取り扱うと、衝撃や温度変化により思わぬ事故が起こることがあります。

化学物質を安全に取り扱うには、その物質にどのような「危険性」があるかを知っておく必要があります。燃焼性や爆発性を有する物質であっても、危険性を熟知した上で適正な取り扱いをすれば事故を起こす可能性は低くなります。反対に燃焼性や爆発性の小さい物質であっても、その潜在的な危険性を知らぬまま不適切な取り扱いをすれば事故を起こす可能性は大きくなります。

近年、化学物質およびそれを含む製品を購入する顧客に対してMSDS(製品安全データシート)の発行が義務付けられたことにより、燃焼性や爆発性など危険性に関する情報を開示する事を顧客から求められる場面が増えてきています。

また、いわゆるPL法(製造物責任法)により、燃焼性や爆発性に関する十分な情報が開示されていない製品を取り扱った顧客が事故を起こした場合、製品の製造会社や販売会社が巨額な損害賠償金を請求されることが予想されます。

これら不測の事態を避けるためにも、化学物質およびそれを含む製品の燃焼性や爆発性などの情報を「危険性評価試験」により調べる必要があります。

「危険性評価試験」とは?

化学物質およびそれを含む製品の燃焼性や爆発性に関する危険性を知るためには、現在のところ実際に試験を行う以外に方法はありません。しかしながら、危険性評価の専門知識に欠ける試験者が適切でない方法で試験を行ってしまうと正確な結果が得られず、危険性を過小評価してしまう恐れがあります。

燃焼性や爆発性に関する正確な情報を知るためには、危険性評価の専門知識を有する試験者により、適切な方法で試験を行うことが必要です。

危険性評価試験の業務内容

当社は、1982年日本化学工業協会発行の「不安定物質の災害防止に関する指針」の作成に参画し、1983年に民間として初めて危険性物質の総合的な試験委託機関として発足しました。発足当初は火薬類の性能試験に準じた試験が主でありましたが、その後試験設備を随時拡充、広範囲な試験業務に取り組み、現在では殆どの関連試験を受託できる体制となっています。また1988年の消防法改正に当たっては危険物確認試験の検討など、弊社が危険物行政の推進に多大な貢献をした試験機関として、1990年に消防庁長官より感謝状を受けております。

また、これ以外にも各種業界や学会等で定められた、製品の燃焼・爆発を伴う破壊試験等の各種試験にも対応した実績があり、上記以外の危険性評価試験にも対応できる技術と設備を有しております。

試験の申し込み・問い合わせ

試験の申し込みは、当社指定の試験依頼書に必要事項をご記入いただき、FAXいただくかまたはメールで送付してくださいますようお願いいたします。

試験に関する一般的なご相談(見積り、支払関係等)は、当社営業担当窓口(危険性評価G)、大阪事業所、九州営業所、北海道営業所のいずれかまでご用命ください。

試験のお申し込みから結果まで、通常は試験所に試料が到着してから10日~2週間ほどお時間をいただいております。しかしながら、試料数が多い場合や年度末等の繁忙期は、3週間から1ヶ月近くかかってしまう場合もあります。試験の都合上、事前にご連絡いただければ幸いです。

試料は試験のお申し込み後、試験所・鈴木まで直接ご送付ください。

試験に関する技術的・専門的なご相談は、試験所までお問い合わせください。些細なことでも結構ですのでお気軽にお電話ください。

試験依頼書

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